マカオ・カジノ帝王の死

「マカオ・カジノ帝王の死」
WEDGE Infinity 2020年6月3日
樋泉克夫(愛知県立大学名誉教授)
 


(bingfengwu/gettyimages)

 
 人の死は飽くまでも個人的なものである。だが個人的である死が、時として彼を育み、生きた社会環境、つまり一つの時代の終焉を暗喩することもあるだろう。

 2020年5月26日、香港島のハッピーバレー(跑馬地)に在るサナトリウム・ホスピタル(養和医院)で98年の人生を閉じたスタンレー・ホー(何鴻燊)の死を、内外メディアは挙って「マカオの帝王の死」「マカオのカジノ王の死」と報じた。

 だが一族の家系を遡り、波瀾の生涯を振り返るなら、やはり彼の死は「金の卵を産む鶏」を演じ続け、1世紀半を超える繁栄を謳歌してきた香港に黄昏が迫っていることを告げる晩鐘にも思えてくる。

 スタンレー・ホーは、上海のフランス租界の一角で中国共産党が結党された1921年、上海を遠く離れたイギリス殖民地の香港の超富豪一族に生まれた。共産党イデオロギーの対極にあった環境で生まれ育った彼だったが、その後半生を彩った華麗な企業家人生は不思議なことに共産党政権と歩調を合わせてこそ築かれたのである。

 祖父のホー・フック(何福)の兄に当たるサー・ロバート・ホートン(何東卿)は19世紀末から20世紀前半の英国殖民地行政を支え、“ 影の総督 ” として香港における政治・経済活動の全般に亘って圧倒的影響力を揮っていた。香港の超エリートとして、あるいは名誉英国民として、一族は殖民地香港に君臨し栄耀栄華を誇っていたのである。

 中国にとっては「屈辱の近代の起点」でもあるアヘン戦争の結果、1842年にイギリスと清朝間で結ばれた南京条約によって清国から切り離された香港は、イギリス殖民地としての歩みを始めた。

 18世紀半ばにイギリスで起こった産業革命が作り出した大量の綿製品の販路を、マンチェスターの生産業者は膨大な人口を抱える清国に求めた。清国の対外閉鎖体制を軍事力でこじ開け、国際市場に引きずり出し、巨大な消費市場に変質させる。殖民地化した香港を貿易拠点として、マンチェスター産の綿製品の売り込みを狙った。これがアヘン戦争開戦への動機の1つだった。

 殖民地化された香港には、「一攫千金の夢」を胸に抱く野心に充ちた欧州の若者がやって来た。大英帝国の圧倒的軍事力を背景に、彼らは中国にアヘンを売り込み、中国から「苦力」と呼ばれる無資本労働者を海外に送り出す。これが中国南部の名もなき小島を「金の卵を産む鶏」へと飛躍させ、莫大な富を生み出すキッカケだった。

 香港に住み着いた彼らが広東人女性との間で儲けた英中混血児の多くは家庭の外ではイギリス人としての教育を受け、家庭の内では中国人として育てられる。英中両言語を巧みに操り、英中両文化を身に付けた彼らはイギリス商社の買弁(代理商人)に就き、殖民地経営を下支えし、不動産、海運、保険などのビジネスに進出し、やがて香港経済の根幹を握ることになる。

 彼らの子弟は “ もう一つの祖国 ” に送られ英国紳士として育ち、弁護士、医者、学者、企業家となって世界各地に移り住み、一族のネットワークを広げる。娘たちはイギリス人や中国人はもちろん、ユダヤ人やポルトガル人などと結婚し、様々な民族の血が入り混じった大家族に成長を遂げる。

 やがて香港を舞台にして、R・S・エレガントが描いた『DYNASTY 大王朝』(TBSブリタニカ 1981年)のような華麗なる一族――世界の王族と親交を結び、列強首脳と太いパイプを持ち、地球規模に張り巡らした人脈・情報ネットを駆使して国際ビジネスを展開する――が生まれるのであった。

 その頂点に立ったのが、当時の東アジア一円に強固なビジネス・ネットワークを張っていたジャーデン・マセソン商会で総買弁を務めたサー・ロバート・ホートンだった。彼はホー・ダイナスティー(何王朝)の “ 初代皇帝 ” として、イギリス殖民地の香港に君臨することになる。

 1927年に香港を訪れた魯迅は、当時の殖民地香港の姿を「中央には幾人かの西洋のご主人サマがいて、若干のおべんちゃら使いの『高等華人』とお先棒担ぎの奴隷のような同胞の一群がいる。それ以外の凡てはひたすら苦しみに耐えている『土地の人(原文は「土人」)』だ」(『而已集』人民出版社 1973年)と綴っている。魯迅が「高等華人」の代表にサー・ロバート・ホートンを思い描いていただろうことは想像に難くない。

 スタンレー・ホーに冠された苗字のホー(何)には香港に君臨した何一族の栄光が鋳込まれているゆえに、彼は香港を代表する企業家の誰にも真似のできないような “ 由緒正しき血統 ” を誇っているのだ。単なる「マカオの帝王」「マカオのカジノ王」ではないという強い自負が、彼を支えていたはずだ。たとえ「高等華人」の「高等」に魯迅特有の鋭い皮肉が込められていたとしても、である。
 

父親が全財産を失う

 10代になったスタンレー・ホーを悲劇が襲う。

 殖民地経営の一翼を担っていた父親の何世光が株取引に失敗し全財産を失ったばかりか、一家は栄光の何一族から放擲されてしまう。日頃は相互扶助を掲げる一族の在り方に反するようだが、あるいは何世光が一族の家訓を破ったことで、「溝に落ちた犬に石を投げろ」とばかりの過酷な仕打ちを受けざるをえなかったのかもしれない。この時、スタンレー・ホー少年の心に芽生えたであろう二律背反的な心情――何一族に対する誇りと恨み――が、あるいは後の企業家人生を支えていたようにも思える。

 苦学して香港大学(理学部)に進んだ頃、日本軍統治下に置かれた香港を離れマカオに移る。彼の回想録からは、当時の彼が日本軍と蔣介石軍の権力の真空地帯を利用して密輸に励んだ姿が浮かび上がってくる。

 第2次大戦が終わりイギリス殖民地として再出発した香港に戻り不動産業を始めたが、1960年代初頭には再びマカオへ。「愛国企業家」として親中姿勢を貫いた霍英東(ヘンリー・ホック)鄭裕彤らと共に澳門旅遊娯楽公司を設立し、黒社会に牛耳られていたカジノを誰もが遊べる健康的な娯楽産業へと生まれ変わらせ、マカオを総合リゾートに大変身させたのである。

 彼にマカオでの成功をもたらした要因の1つに中国人のバクチ好きのという民族性を挙げておきたいが、カジノ経営から黒社会の暗い影を一掃したことも大きかったはずだ。

 血で血を洗うような死闘の末に黒社会のゴッド・ファーザーを排除し、ラスベガスを超える世界的規模のカジノ・ビジネスをマカオに打ち立てた手腕は、サー・ロバート・ホートンのビジネスに対する荒々しいまでの執念を思わせるに十分だ。やはり何王朝の威光と伝統というものだろう。だが黒社会を捻じ伏せた背景に、マカオ、香港の両殖民地当局のみならず中国政府の “ 暗黙の了解 ” があったであろうことは否定し難い。

 彼が築いた信徳集団はマカオと香港を拠点に、カジノと不動産開発ビジネスを柱にして航空、海運、港湾施設、インフラ建設、石油、発電、ショッピング・モール、ホテル、レストラン、ゴルフ場などを経営する一方、中国、カナダ、ポルトガルに加えタイを中心とするASEAN(東南アジア諸国連合)に活動の輪を広げた。

 1997年の香港の、そして1999年のマカオの、中国にとっての屈辱の近代史の象徴でもある2つの殖民地の「中国回帰」に際し、彼は中国政府を積極支持する立場を貫いた。マカオの宗主国であるポルトガル政府に対する強い影響力を行使し、北京とリスボンの仲介役を務めたとも伝えられる。

 彼は自らが築き上げた莫大な資産を使って、19世紀末期から20世紀初頭にかけ西欧列強が中国から奪い去った清朝の秘宝の数々を買い取り、中国に “ 里帰り ” させている。

 かくて彼は「愛国企業家」の列――しかも、その最上位――に位置づけられることになるのだが、他の「愛国企業家」と同じように、「企業家」であればこそ彼の「愛国」事業はなによりも投資に通じていた。もちろん、そのことは中国政府も充分に織り込み済みであり、かくて中国政府と「愛国企業家」との間で「双嬴(ウイン・ウイン)関係」が成り立つことになる。

 たとえば1999年の返還から2002年にカジノ経営が自由化されるまで間も、中国政府からはスタンレー・ホーにカジノ経営権が独占的に与えられていた。
 

「粤港澳大湾区」構想

 1990年代半ばに完成したマカオ空港関連プロジェクトとこれを補完する形で進められたマカオ再開発事業なども、やはり「愛国」ビジネスの典型と言えるだろう。周辺海域を大規模に埋め立てマカオの面積を20%ほど拡大させ、マカオを香港に次ぐ中国南部への“第2のトールゲート”に変貌させることを目指したのである。

 この巨大プロジェクトを推進する南湾発展有限公司株式の49%は中国側が保持し、スタンレー・ホーが25%を押さえ筆頭個人株主に就いた。中国とスタンレー・ホーとのジョイント・ベンチャーに近いような同社の事業が、中国政府が近年になって強く推し進める「粤港澳大湾区(広東・香港・マカオ・グレーターベイエリア)」構想に繋がっていると見做すなら、彼の「愛国」ビジネスは「企業家」としての彼にハイリターンをもたらすことになるはずだ。

 こう見てくると、彼はマカオに第2の何王朝を築いたとも言える。かくて個人的には幼き日に味わった屈辱を晴らしたようにも思える。

 スタンレー・ホーもまた、同世代の他の華人企業家の例に違わず艶福家として浮名を流してきた。前後して娶った妻はポルトガル人や中国人を合わせて4人で、17人の子供がいるとされる。

 華人企業家一族が多く経験するように、家長の高齢化に伴って権威低下が見られるようになると、家族の間で経営権と資産を巡って争いが起きる。大家族であればあるほどに、争いは複雑化し泥沼化するのが常だ。スタンレー・ホーの家族も例外ではなかった。だが2009年に脳疾患で倒れた後、彼は財産の均等配分を打ち出した。かくて一族内の争いは終息に向かった。

 彼の事業を引き継いでいるのは、2番目の妻であるルシア・ラム(藍瓊瓔)との間に生まれた長女パンシー(何超瓊)、次女デイシー(何超鳳)、それに後継者として育てられたローレンス・ホー(何猷龍)の3人だが、最後に娶った4番目の妻であるアンジェラ・リョン(梁安琪)も経営陣の一角に参画していると言われる。

 スタンレー・ホーによって築かれた第2の何王朝が今後、どのような道を歩むことになるのか。それは不明だ。だが、スタンレー・ホーと同じような手法がこれからも通用するとも思えない。それというのも、特別行政区に「高度な自治」を保障する「一国両制」の骨抜き化習近平政権下で急速に進んでいるからだ。
 

上下関係の色合いがより強くなる

 香港が香港であり、マカオがマカオであった最大の要因であり、香港を「金の卵を産む鶏」として振る舞わせた経済の自由放任主義は、やはり共産党政権による一元的統治の対極に位置するはずだ。かくて政治も中央政府のタガがガッチリと嵌められることになる。

 2014年秋の「雨傘運動」を起点とする一連の民主化運動は、1年前の「逃亡犯条例」反対運動にみえるように過激化・長期化の道を辿り、「金の卵を産む鶏」の魅力は色褪せ始めた。

 かつて香港と北京との間で問題が起きた場合、包玉剛(Y・K・パオ)霍英東のような有力企業家が “ 個人的人脈 ” をテコにして仲介役を果たし、「双嬴(ウイン・ウイン)関係」の構築を目指した。だが時代は確実に変化する。すでに香港では彼らのような企業家は鬼籍に入ってしまったし、北京にも彼らを受け入れた鄧小平のような老獪な指導者はいそうにない。なによりも共産党独裁政権の幹部、つまりガチガチの党官僚ということだろう。

 であればこそ、これからの北京の中央政府と香港、マカオの両地方政府の関係は、統治機構としての上下関係の色合いがより強くなることは避け難い。

 スタンレー・ホーの死から2日が過ぎた5月28日、香港における反体制活動を禁ずる「香港国家安全法」の制定方針が、全国人民代表大会(全人代=国会に当たる)で採択されている。このニュースを聞いた時、己の尾に喰らいつき我が身を環のようにくねらせる竜(あるいは蛇)を図案化したウロボロスの像――強欲に突き動かされるように我が身を喰らい、やがて心臓から脳までも喰い尽くすことになる――が浮かんだ。

 スタンレー・ホーの死が、香港とマカオにとって新たな殖民地の始まりを奏でるレクイエムのように思えた。