女王の都 - 公孫氏編 (2)

 歴史についてイロイロ書き連ねてきたワタシですが、諸文献を再読する過程で、如何に自分が「浅い」かということを思い知らされるばかりです。

 一例として、「桓帝霊帝の間、倭の国は大きく乱れ云々」と中国の諸史書に記述されていますが…

なぜ乱れたのか?

…ということをロクロク考えもせず漫然と受け容れてきました。しかし、今回『後漢書』「紀」に目を通し…

乱れていたのは「漢」のほうダロw!

…と、「目から鱗」が落ちました。

孝順・孝沖・孝質帝紀

孝桓帝紀

孝霊帝紀

孝献帝紀

 おそらく地球的規模での異常気象、天変地異が後漢の時代を通して続き、特に桓帝と霊帝の時代に顕著になり、この間に新天地を求めて日本に移住した中国の農民は膨大な数に上ったハズで、それが倭の国を大きく乱す原因となった…という状況が推察されます。

 丁度、現在シリア難民がヨーロッパに押し寄せているようにw。

 大陸から大所帯で渡ってきたという「秦氏」なども、多くの「流民団」のひとつであると考えるのが妥当で、その他の「渡来氏族」にしても…

天孫なんて片腹痛いわw!

…という話。

 ソレはソレとして、卑弥呼の前には男王がいて、70~80年して国が乱れたと『魏志倭人伝』には書かれていますが、桓帝と霊帝の間に倭の国が乱れたとして約40年間であり、男王は桓帝より前の時代の人物。

 で、桓帝即位以前=AD147年以前に漢と交流のあった倭の国というと、「奴国」が挙げられます。

建武中元二年倭奴國奉貢朝賀使人自稱大夫倭國之極南界也
建武中元二年(AD57年)、倭の「奴国」が朝賀の奉貢をし、使者は「大夫」を自称したが、倭の国は南界の極みである。

光武賜以印綬
「光武帝」は印綬(官位)を賜る。

『後漢書』

 AD57年+70~80年=AD127~137年になり、アバウトですが「奴国」=「邪馬台国」と仮定すると、男王の70~80年後に倭の国は乱れ、卑弥呼を共王に立てたという時間軸と整合します。

 ここで更に大胆な仮説を立てると…

そもそも「邪馬台国」など無かった

…という可能性すら考えられます。

 つまり、邪馬台国とは中国からの難民集団を指す「仮想国」であり、大量難民を生み出した状況(飢餓による食人が頻発)を「天子の恥」と考えた「漢」、および以降の歴代王朝が「面子を守る」ため、もしくは「植民」として利用するために捏造した国であるという話。

 「この世の地獄」のような中国から、大量の難民が日本に亡命したことはほぼ確実と思われ、増加した難民が「倭国大乱」の引き金になったことは想像に難くありません。

 その他にも、戦に破れた小国の支配階級も亡命してきたでしょうから、日本国内に「ミニ中国」が乱立していたのではなかろうか?と。

 であれば、いくら「邪馬台国」を探しても「確証」が見つからないのは当然です。「想像上の国」=「政治的創作」なワケですからw。

 以上はあくまでも現時点での仮説ですが、「陳壽」や他の史書が「邪馬台国」の位置を曖昧に記述している理由も理解できます。

 あ、もちろん難民集団のまとめ役=卑弥呼は存在したワケで、山形氏の説のように「公孫氏」の縁者と考えられますが、遼東の「公孫氏」以外に呉にも「公孫氏」がいて、ワタシとしては呉(蜀)の「公孫氏」の縁者の可能性が高いように思っています。

 ま、いずれにせよ更に文献の検証を重ねないことには何とも言えませんw。
 


「邪馬台国」はなかった
古田 武彦 (著)

 
 
 
 
 ところで来月からの「電力自由化」ですが、やはり「原発再稼動」に向けたカラクリが見え隠れしますw。

電気のもと 公表わずか3割 来月自由化 首都圏参入業者を本紙調査
東京新聞 2016年3月26日 朝刊

 家庭も自由に電力会社を選べる四月からの電力の小売り全面自由化で、首都圏で参入する事業者のうち、調達する電力の「電源構成」を公表しているのは三割にとどまっていることが本紙の調査で分かった。電源構成は原子力や、再生可能エネルギーなど各電源からどんな比率で電力調達しているかを示すもので、消費者が電力を選ぶ際の重要な材料。一段の開示が課題となっている。 (岸本拓也)

 本紙の調べでは、自由化を一週間後に控えた二十四日時点で、国に小売りの事業登録をしている二百六十三社(既存の電力会社を含む)のうち、首都圏(東京電力管内)で四月から実際に小売りに参入すると表明しているのは東電を除くと三十九社に上る。

 これらの事業者がホームページなど消費者がみられる形で、電源構成を公表しているか調べたところ、同日時点で開示していたのはJXエネルギー(再生エネ12%、液化天然ガス41%など)やソフトバンク(再生エネ57%など)など十一社だけだった。三社は三月中に開示する方針。残る二十五社は開示せず、開示時期も明記していなかった。

 政府は日本全体の電源構成について、太陽光、風力など再生エネの比率を二〇一〇年度時点の10%から、三〇年度に22~24%まで高める方針。比率拡大のためには再生エネを選ぶ消費者が増え、発電設備増強による供給量拡大の効果で料金が割安になる好循環をつくることが前提になる。

 電力自由化が進む欧米では開示を義務化している国が主流。消費者団体などは国に開示の義務づけを求めていたが、経済産業省は指針で「開示が望ましい」とするにとどめた。義務化を見送った理由を同省は「中小事業者に事務負担になる」などとしている。

 だが、努力要請だけでは実際に開示が進んでいないことから、開示強化を求める声が高まりそうだ。政府内でも河野太郎消費者相は「消費者の選択が社会を変えていく観点から、開示は絶対必要と経産省に伝えている」と指摘する。

 消費生活アドバイザー・辰巳菊子氏も「電源公表は、消費者が『良いもの』を選ぶための重要な条件となる。消費者側が声を上げ、事業者に開示を求めることも大切だ」と話している。

<電源構成> 電力会社がどんな電源に依存しているかの比率。国の指針は、電力小売りに参入する会社は前年度の販売実績の各電源ごとの構成比率か、当年度一年間を通して計画する電力の構成比率を公表することが「望ましい」としている。欧州連合(EU)各国や米国の自由化している州では、開示が義務付けられている

 
コッソリ混ぜる気満々ですなw!
 


「auでんき」より
※イラストに原発を加筆

 
 
 
 

人間ナメんなよ!

でわっ!

 
 

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